コロナウイルスの影響もあり社会的にリモートワークが推進されている今、クリエイター職はリモートワークの実施がしやすい職業として認識されています。クリエイターワークス研究所ではクリエイター429名にアンケートを行い、リモートワークの実態を調査しました。
在宅勤務を経験した割合は81.5%の結果に。
緊急事態宣言をきっかけにリモートワークを導入する企業が増加し、リモートワーク経験者は81.5%という割合になりました。クリエイターの多くがリモートワークを経験しており、そのうち42.6%は現在も在宅勤務を継続しています。
リモートワークによる生産性は「変化なし」が多数
生産性の観点で見ると、リモートワーク経験者のうち半数が自身の生産性について「変化なし」と回答しており、個人として生産性の低下を感じた割合は非常に少ない結果となりました。
生産性低下の要因は幅広くありますが、同時に行った調査では「ネットワーク環境」「デスクや椅子などの仕事環境」「コミュニケーションの取りにくさ」を挙げる声が比較的多めでした。特にネットワーク通信は個々の環境に因り、社内外でのWebミーティングや容量の大きなデータを取り扱うクリエイティブ職では不便さを感じる場面が多々あります。
また、一番多い回答は意外にも「モチベーション」という回答となっており、リモートワーク化での生産性向上には環境面以外に各クリエイターの気持ち部分に対する対策が必要であることが示唆されています。
リモートワーク導入については多少のギャップあり
クリエイターは通勤時間の削減や集中できる環境・時間の確保等の快適さから、在宅勤務における個人満足度が高く、リモートワーク導入についての賛成意見が圧倒的に多くありました。
それに対し企業側については、リモートワーク導入に前向きな企業割合が多いものの、クリエイター側と若干のギャップがあります。企業としての判断はリモートワーク導入による業績影響が一番の懸念点になるかと思いますが、現状はコロナウイルスによる影響が強い状況であり、判断が難しい状況があるかと想像されます。また、そもそもの評価制度や就業規則などが追い付いていない側面もあります。
しかしかながら、コロナウイルス以前から働き方改革による推進があったこと、コロナウイルス拡大によりニューノーマルが声高に叫ばれるようになったことなどから、企業のリモートワーク導入に向けた議論・改革は加速していくと予想されます。
上記で触れた通り、今後企業でリモートワークを進めるにあたり、人事評価の見直しが必要となります。現在の人事評価は出勤ありきで作られており、リモートワークを考慮しての評価体制ではありません。「在宅」という状況下での判断基準を明確化することで、社員がより納得感を持ってリモートワークに取り組むことが可能です。
まとめ
社会的にはリモート推奨の流れがあり、比較的に他職種より自宅での業務が可能なクリエイターからは、今後もリモートワークのニーズは強まる一方です。他社との差別化や社員定着、固定費削減の観点からも、企業は積極的にリモートワーク導入の体制を整えることが必要です。
ユウクリの取り組み
各種派遣（長期・短期スポット）でもリモート勤務が可能な制度を整えています。
在宅派遣：https://www.y-create.co.jp/blog/consultant/8614.html
短期スポット：https://www.y-create.co.jp/blog/consultant/8356.html
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ユウクリではクリエイターの活躍促進および、企業のクリエイター活用の促進のため、様々な対策・サービス提供を実施してまいります。
調査概要
調査期間
2020年8月24日（月）～8月30日（日）
調査対象
ユウクリに登録するクリエイター429名
調査方法
インターネット調査
