現在、国をあげて女性雇用が推進されています。特に「ママワーカー」＝子供を持つ母親で、就業中あるいは就業希望の人がその対象です。「ママワーカー」の雇用は人手不足の解消、さらに会社の生産性UPや底上げにつながると期待されいます。今回は、なぜ今「ママワーカー」なのか、その実情を統計などから探り、雇用について考えていきましょう。
【100万人を超える「ママワーカー」が会社を救う！】第1回〜ママワーカーはおいしい人材!? 数字から見る実情とその理由〜
経営
【ディレクター必見】「ディレクション」と「マネジメント」の違いとは？
大手の代理店や制作会社などでは、「マネジメント」と「ディレクション」の業務は別々の担当者がいるケースが多いですが、中小規模の企業では、人数の兼ね合いやキャリアによって両方を「兼務」している人も少なくありません。その場合、日々のディレクションがマネジメントの一部と重なるため、その境がとてもあやふやとも言えます。今回はこの両者の業務を把握し、比較していきたいと思います。
【働き方改革】日本とどう違う？アメリカの働き方の現状
日本は海外、特にヨーロッパなどと比べ「働きすぎ」とよく言われます。では、日本とアメリカ、どちらの方が年間平均労働時間は長いでしょうか？
実は年間の平均労働時間ではアメリカの方が長いという調査結果が出ています。日本で現在大きなテーマとなっている「働き方改革」。どのような方法をと様々な議論がありますが、日本より労働時間の多いアメリカではどんな対策が取られているのでしょうか。
中小企業でも広報は必要!? 元広報担当が教える「広報の仕事」と「その必要性」
大企業においては広報担当者は欠かせない存在ですが、こと中小企業となると広報担当すら存在しない会社もあります。社長や管理職などが広報担当を兼任していたり、会社の規模が小さいことを理由に広報の必要性を感じていなかったり、なかには「広報ってそもそも何するの？」といった会社もあるかもしれません。しかし、時代のニーズに対応していくことや、会社のさらなる成長・発展を考えれば、社内の正確な情報を把握し「共有・発信」できる広報担当者の存在は、たとえ中小企業といえども欠かせない存在になると言えます。そこで今回は「元食品メーカー広報主任」の経歴をもつ筆者が、広報の仕事とその必要性についてご紹介していこうと思います。
【離職防止】大切な戦力を逃さないために！知ってほしい「小1の壁」のリアルと企業ができる対策
