クリエイター・クリエイティブに関する企業向け情報を配信中
ひと昔前は居酒屋や牛丼などの業界で言われていた人材不足。少子高齢化や各社の採用意欲の高まりをうけ、今ではどの業界・雇用形態であっても採用難易度が上がっている状況です。クリエイティブ業界も同様で、以前のように辞めたら新しく雇うではデザイナーが確保できなくなり、いよいよ様々な対策を求められる企業が増えてきています。
優秀な社員をつなぎとめるためには、社内の環境や教育体制、賃金制度などの整備が必要です。そこで、今年4月に新設された「人事評価改善等助成金」をご紹介します。
現在、セールスプロモーションにおいてSNSは外せないツールです。その大きな利点は、タイムリーさと、セグメンテーションされたターゲットに向けてのダイレクトなアプローチが可能なところにあるでしょう。ここでは、これまでに行われてきたSNSにおける販促活動の中で、 販促プランナーが知っておきたい事例4つを紹介します。
2015年8月に「女性活躍推進法」が国会で成立し（※1）、企業では女性が働きやすく活躍しやすい環境づくりのため、さまざまな手を打っています。
そうした企業を見てみると、どこも施策は似ているのに、効果が出ている企業と期待ほど効果が上がらない企業の差があることに気付きます。このような差がなぜ出るのか。理由を探ることで、職場における女性活躍のヒントが見えてきます。
※1 http://www.gender.go.jp/policy/suishin_law/
労働者の働く環境改善のための雇用関係の助成金は、本年度もいろいろと打ち出される予定です。導入を検討する会社も多いかと思いますが、ただ、どの助成金も申請するための要件がいくつも設定され、揃えなければいけない書類も多く、申請手続きはなかなか複雑です。
そこで今回は、助成金の種類に関わらず「必ず用意しなければならない書類」である、労働者の『出勤簿』と『賃金台帳』についてお伝えします。これさえ整備しておけば、必要書類の準備時間が大幅に短縮できます！
株式会社電通は2月23日、日本の広告費が5年連続でプラス成長していることを発表しました。中でもインターネット広告費は、過去20年で急成長を遂げています。この記事では、近年における日本の広告費の推移を媒体別・業種別に解説し、近未来を予測していきます。