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4月、今年も新卒社員が入社してきたという会社も多いことでしょう。あなたの会社では、新人指導はどのように行っていますか？
筆者が行った入社3年目までの社員100名のインタビューによると、先輩が過去学んだOJT（On the job training ）の正解が今の新人には通じないということがわかりました。
クリエイティブ業界では、営業職・クリエイター職ともにOJTでの教育がメインになる企業は多いと思います。ではどうすれば新人は意図通りに感じ取り、動いてくれるのか。大事なポイントは、上司や先輩の価値観ではなく、新人の価値観に寄り添うことです。代表的な例をいくつか解説します。
仕事の中で最も時間が取られるといっても過言ではない「企画書」。クリエイティブ業界では企画書や提案書は馴染み深いものですが、でも苦手意識を持っている人も少なくありません。一方「こんな薄っぺらの企画書でいいの？」と驚いてしまうほど単純な企画書をもって、サクサクと企画を通す人もいます。その違いはなんなのでしょうか。また、4月を迎えて新入社員に企画書の書き方を教える必要がある企業も多いかと思います。そこで今回は、企画書づくりのコツ＜初級編＞として、最も基礎的な部分を解説します。
一昔前に比べて、結婚・出産といったライフステージの変化を経ても「仕事を続ける」ことを選択する女性は確実に増えています。しかし、いわゆるワーキングマザーの産後復帰は、家事や育児と仕事を両立する女性自身にとっても、またワーキングマザーを受け入れる会社側にとっても、決して簡単なことではありません。ましてや、現場が「長時間労働になるケースが多い」「納品までのスケジュールがタイト」「突発的な案件や修正依頼が多発する」といった特徴が挙げられるクリエイティブ業界となれば尚更です。
そこで今回は、「クリエイティブ職で復帰するワーキングマザー」を受け入れる会社側が押さえておきたいポイントを3つに絞ってご紹介します。
フィンランド式アプローチやマインドフルネスなど、海外の企業で取り組まれている事例。今回は、我々にもなじみ深い「レゴブロック」を使用した、世界基準の発想方法をご紹介します。やり方はとても簡単、しかしながら、あのNASAでも導入されている注目の手法です。また、クリエイティブな発送はもちろん、潜在的な社内の問題アプローチにも使うことができます。
近年、自社社員の副業を容認する企業が増えてきています。とはいえ、「副業を許すと本業おろそかになるのでは？」「競合他社に自社の情報やノウハウが漏れてしまうのでは？」といった懸念もあり、依然として副業禁止を掲げる企業も少なくありません。では、もしも自社のデザイナーが「副業したい」と申し出て来た場合、現実的にはどのような対応を取るのがベストなのでしょうか。今回はそのことについて考えるために、副業を禁止した場合、容認した場合それぞれにおいて、企業側から見たメリット・デメリットをご紹介します。