中途採用を行うとき、Webの求人媒体を使って応募者を集めたけど、イマイチぱっとしなかったということはありませんか？あるいは、人材会社経由で人材紹介サービスを利用しての採用時も同様に、コンサルタントと直接話をしたはずなのにターゲットからぶれた層しか挙がってこず、そのチューニングに時間を取られてしまうことがあると思います。
そんなときに大事なポイントとして「ペルソナ」について解説します。
採用にも「ペルソナ」が大切？～優秀なデザイナーを採用するコツ～
NASAも導入！社員のポテンシャルを簡単に引き出す、レゴブロックを活用した発想方法
フィンランド式アプローチやマインドフルネスなど、海外の企業で取り組まれている事例。今回は、我々にもなじみ深い「レゴブロック」を使用した、世界基準の発想方法をご紹介します。やり方はとても簡単、しかしながら、あのNASAでも導入されている注目の手法です。また、クリエイティブな発送はもちろん、潜在的な社内の問題アプローチにも使うことができます。
【法律改正】どう変わった？ 育児・介護休業法が改正されました
今、社会では、これまでのフルタイム勤務に頼った働き方ではなく、それぞれのライフスタイルを尊重する多様な働き方への需要が高まっています。その最たるものが、育児や介護をしながら仕事を両立する働き方でしょう。国もこれらのワークスタイルを強く後押ししており、各種制度の追加や見直しが行われています。この動きを受けて実施された「育児・介護休業法の改正」について、そのポイントをわかりやすく紹介します。
自社デザイナーの副業は、禁止すべき？認めるべき？
近年、自社社員の副業を容認する企業が増えてきています。とはいえ、「副業を許すと本業おろそかになるのでは？」「競合他社に自社の情報やノウハウが漏れてしまうのでは？」といった懸念もあり、依然として副業禁止を掲げる企業も少なくありません。では、もしも自社のデザイナーが「副業したい」と申し出て来た場合、現実的にはどのような対応を取るのがベストなのでしょうか。今回はそのことについて考えるために、副業を禁止した場合、容認した場合それぞれにおいて、企業側から見たメリット・デメリットをご紹介します。
今からできる！助成金に対応するための就業規則づくりとは（後編）
今回は就業規則づくりにまつわる話の続き、つまり後編です。就業規則を運営しやすいよう、なおかつ助成制度に対応するための「別規程」の利用方法と、実際に助成金に対応するために規則を整備した例について紹介していきます。
前編はこちら。前編では就業規則にまつわる国の決まり（法律）と、実際に規則を作る際に盛り込まなければならない内容について解説しました。