クリエイター・クリエイティブに関する企業向け情報を配信中
近年、自社社員の副業を容認する企業が増えてきています。とはいえ、「副業を許すと本業おろそかになるのでは？」「競合他社に自社の情報やノウハウが漏れてしまうのでは？」といった懸念もあり、依然として副業禁止を掲げる企業も少なくありません。では、もしも自社のデザイナーが「副業したい」と申し出て来た場合、現実的にはどのような対応を取るのがベストなのでしょうか。今回はそのことについて考えるために、副業を禁止した場合、容認した場合それぞれにおいて、企業側から見たメリット・デメリットをご紹介します。
今回は就業規則づくりにまつわる話の続き、つまり後編です。就業規則を運営しやすいよう、なおかつ助成制度に対応するための「別規程」の利用方法と、実際に助成金に対応するために規則を整備した例について紹介していきます。
前編はこちら。前編では就業規則にまつわる国の決まり（法律）と、実際に規則を作る際に盛り込まなければならない内容について解説しました。
優クリ-Lab for Businessでは、様々な助成金を紹介してきました。この助成金、特に中小企業では非常にありがたいものでしょう。ぜひトライしてみたいと考える経営者の方も多いかと思います。しかしながら、国から助成金を受け取るのは、そんなに簡単なことではありません。助成制度には、さまざまなルールが設けられています。そのルールの一つとして重要な存在となるのが「就業規則」です。
クリエイティブ系の仕事において写真を使用することは、グラフィックでもWebでも多いと思います。ストックフォトが日々勢力を伸ばしている時代ですが、やはり予算に余裕があるならばオリジナルで撮影したいものです。そして、お金を払って撮影するからには、もちろん失敗は許されません。そこで、カメラマンに撮影の指示、ディレクションをする時の注意点をまとめましたので参考にしてください。
広告代理店、デザインプロダクションの営業職、若いデザイナー、さらには撮影には自信がないけど今さら聞けないと言うディレクターの方、注目です。
年の瀬が近づくと、何かと慌ただしくなるクリエイティブ業界。いわゆる年末進行による前倒しや、翌年度の年間プロモーションに向けたプレゼン、年度内の予算消化による発注量の増加など、様々な理由で一気に忙しくなってきますよね。この時期には、デザイナーやクリエイターの人手が急に足りなくなってくる企業も少なくないでしょう。
そんな繁忙期の人材確保術としてオススメなのが『スポット派遣』です。どのように活用するのか、企業側にどんなメリットがあるのか、簡単にご説明します。