クリエイター・クリエイティブに関する企業向け情報を配信中
新卒採用が激化している昨今。その競争に勝つための方法として、各社が注目しているのは「インターンシップ」。
インターンを実施している企業数は増加傾向にあり、17年卒向けのインターンは、実に3社に1社は実施しているとのデータもあります。
優秀な人材を獲得するための熾烈な戦争を勝ち抜くために、各社のインターン設計にはさまざまな工夫が凝らされています。そこで、今回は注目のクリエイター向けインターンを実施している企業を4社の取り組みのご紹介と、インターンシップ設計のポイントを解説します。
デザイナーを採用する際、ほとんどの会社がポートフォリオをチェックします。これが、手っ取り早く、かつ、できるだけ正確に相手の力量（スキルや人となり）をはかる材料となるからです。
また、現在はネット経由でのポートフォリオデータの提出が可能となり、面接時だけでなく、書類選考の段階からポートフォリオをチェックすることが当たり前となっています。
それでは、どのようにポートフォリオをチェックすれば良いかを見ていきましょう。
優秀なデザイナーやディレクターが従業員として働き続けるには、それだけの環境が必要です。昨今では、30～40代の働き盛りのデザイナーなどが、育児や介護との両立で悩むケースが注目されています。
このような流れを受けて、国では『両立支援助成金』を打ち出しました。これは、仕事と家庭との両立を支援する事業主に対し、国が助成を行うという制度です。その年度毎、雇用情勢に合わせて改正が行われますが、今年度は「一億総活躍社会」を目標に、育児関連・介護関連について大きな拡充が行われました。
どのような制度・助成金なのかを解説します。
求人募集における必須項目の1つ『応募資格』。
採用企業にとってミスマッチを防ぎ、求める人材に応募してもらうための重要な項目です。また、求職者側にとっても、そこに書かれている内容は「自分は応募してもよいのか」を判断するための貴重な材料となります。
しかし、現実では、この『応募資格』の書き方で損をしている企業も多いです。よかれと思って詳細に書いたつもりが、ターゲットからの応募を阻害する結果になることもあるのだとか…。
今回は、デザイナー・クリエイター募集の際に企業側が気をつけるべき『応募資格』の表現方法についてご紹介します。
目標達成、納期厳守など、さまざまなプレッシャーの中で成果を出すためには、モチベーションコントロールは重要な要素です。クリエイティブ職の場合、特に納期に関するプレッシャーは強いのではないでしょうか。
もちろん個人でできることもありますが、今回は社内の取り組みとしてモチベーションを高める仕組みづくりに焦点を当てていきます。