クリエイター・クリエイティブに関する企業向け情報を配信中
優秀なデザイナーやディレクターが従業員として働き続けるには、それだけの環境が必要です。昨今では、30～40代の働き盛りのデザイナーなどが、育児や介護との両立で悩むケースが注目されています。
このような流れを受けて、国では『両立支援助成金』を打ち出しました。これは、仕事と家庭との両立を支援する事業主に対し、国が助成を行うという制度です。その年度毎、雇用情勢に合わせて改正が行われますが、今年度は「一億総活躍社会」を目標に、育児関連・介護関連について大きな拡充が行われました。
どのような制度・助成金なのかを解説します。
求人募集における必須項目の1つ『応募資格』。
採用企業にとってミスマッチを防ぎ、求める人材に応募してもらうための重要な項目です。また、求職者側にとっても、そこに書かれている内容は「自分は応募してもよいのか」を判断するための貴重な材料となります。
しかし、現実では、この『応募資格』の書き方で損をしている企業も多いです。よかれと思って詳細に書いたつもりが、ターゲットからの応募を阻害する結果になることもあるのだとか…。
今回は、デザイナー・クリエイター募集の際に企業側が気をつけるべき『応募資格』の表現方法についてご紹介します。
目標達成、納期厳守など、さまざまなプレッシャーの中で成果を出すためには、モチベーションコントロールは重要な要素です。クリエイティブ職の場合、特に納期に関するプレッシャーは強いのではないでしょうか。
もちろん個人でできることもありますが、今回は社内の取り組みとしてモチベーションを高める仕組みづくりに焦点を当てていきます。
新入社員をサポートするため、メンター制度を導入する企業が増えてきました。
そこで、これからメンター制度の導入を検討している企業の方、またはメンターを任されている方に向けて、メンター制度の目的やメンターの役割、導入のコツをわかりやすくまとめました。
契約社員などの期間に定めのある社員が契約を終了する際、円満に契約終了したと思っていても、進め方を間違えると「事業主が原因」＝「解雇扱い」となってしまうケースがあります。そうなると、一部の助成金受給に影響が出てしまう可能性があります。
メーカー・一般企業では、デザイナーなどクリエイティブ職種は専門職とし、総合職とは区別するために「契約社員」として採用するケースが見受けられます。また、制作会社であっても、アルバイト社員を雇用している際などには「期間に定めがある」社員に該当してきますので、どの企業も注意が必要です。