クリエイター・クリエイティブに関する企業向け情報を配信中
ポスターのコピーやテレビCMを見て「おっ、これは面白い！」と思わず引き込まれることがありますよね。これを思いつくクリエイターは、すごいひらめき力を持っているんだろう…と思っていませんか？でも実は、面白い企画には必ず「理由」があるのです。そこを論理的に突き詰めることで、あなたの企画力が飛躍的にアップするはず。今回は、電通のクリエイティブ・ディレクターである髙崎卓馬氏の著書『面白くならない企画はひとつもない』を参考に、その秘訣を探ってみましょう。
経団連は、現在の大学2年生が対象となる2021年春入社以降の就職・採用活動のルール「採用選考に関する指針」の廃止を決定しました。現行では経団連の会員企業は会社説明会が3月1日、面接などの選考活動が6月1日、内定の通知日が10月1日をそれぞれ解禁日として、2022年度卒予定の学生までを適用するとしています。今回は、就職・採用活動のルールの変更によりどのような事態が予想されるのか。また、それに伴い企業におけるメリット、デメリット、どのような準備をすべきかを解説します。
新入社員も徐々に会社に慣れ、様々な関係性が見えてくる中で、現在の会社に疑問を持ち「離職」を考え出す人が現れやすい時期になってきます。会社としては研修もひと段落がつき、新人を仕事のサイクルに組み込みたい頃でもありますよね。
しかし、実際は入社1年未満での退職も目立ち、企業側も厳しい状態に置かれています。そこで、今回は離職防止に向け、その現状や取り組みについて中小企業をベースに考えていきたいと思います。
前回、「同一労働同一賃金」のポイントや企業全般の共通内容について解説しました。「直接雇用」労働者への適用は大企業が2020年4月、中小企業は2021年4月からですが、「派遣労働者への適用」は、中小企業への1年の猶予はありません。企業規模を問わず、派遣労働者には2020年4月から一斉適用されます。今回は、労働者を他社に派遣する「派遣企業（以下、派遣元）」、「他社から派遣労働者を受け入れる企業（以下、派遣先）」の各々が対応すべきことについて解説します。
欧米では、サイドビジネスのことを『Side gig（サイドギグ）』や『Side hustle （サイドハッスル）』などと呼び、多種多様なタイプが存在します。会社員の傍らポッドキャストの配信やSNS活用の個人事業、ブランド消費者の代表的存在「ブランドアンバサダー就任」などがあります。今回、欧米のクリエイターの副業事情をレポートし、日本で急速に進む働き方改革に向けて、自社のビジネスに副業クリエイターの活用を検討してみるのも一つの手ではないでしょうか。